家を建てる上で、どのような土地を選ぶかは極めて重要なポイントです。

特に、洪水や地震、土砂災害といった自然災害に見舞われる可能性のある土地かどうかを把握するためには、ハザードマップを正確に理解することが不可欠と言えるでしょう。

しかしながら、「ハザードマップは専門的で難しそう」「自分たちのこととは直接関係ないのでは」と感じている方も少なくないのではないでしょうか。

実のところ、ハザードマップに関してはいくつかの誤解があり、それが原因でいざという時のための十分な対策が講じられていないケースも見受けられます。

そこで今回は、これから家づくりをお考えの方々のために、ハザードマップにまつわる代表的な誤解を5つ取り上げてご説明します。

 

誤解1：ハザードマップに載っていない地域は安全

「ハザードマップに記載されていない地域は安全だ」と思っていませんか？

実は、そのように考えるのは大きな誤解です。

ハザードマップは過去の災害データや科学的な予測に基づいて作成されていますが、自然災害の発生には予測不可能な面もあります。

そのため、マップ上に危険箇所として示されていない地域であっても、災害が起こる可能性はあるのです。

例えば、2018年の西日本豪雨では、ハザードマップで想定外だった地域でも大きな被害が出ました。

そのため、ハザードマップを見る時は「ここは安全」ではなく、「ここはどんなリスクがあるか」という視点で見ることが大切なのです。

 

誤解2：赤色の地域には絶対に住めない

ハザードマップで赤く示された地域を見て、「このような場所には到底住めない」と思われる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

確かに赤色は特に注意を要する区域を示していますが、それが直ちに「居住不可能」を意味するわけではありません。

適切な対策を講じることで、たとえリスクが高いとされる地域であっても安全に暮らすことは可能です。

例えば、地盤を強化したり、建物の構造を工夫したりすることで、災害に対する抵抗力を高めた家を建てられるのです。

最も大切なのは、その土地が抱える災害リスクを正確に把握し、そのリスクの度合いに見合った適切な対策を施すことです。

 

誤解3：古くからある地域なら安全

「ここは古くから人々が暮らしてきた土地だからきっと安全だろう」と思われるかもしれませんが、そのように判断するには注意が必要です。

確かに、先人の知恵で安全な場所が選ばれてきた事実はありますが、時代とともに環境は変化しています。

例えば、都市開発に伴う地形の改変や近年の気候変動による影響などにより、過去には安全とされていた場所が現在では災害リスクを抱える地域になっていることも少なくありません。

その反対に、技術の進歩で昔は住めなかった場所が今では安全に暮らせるようになっていることもあります。

このように「昔からある」という理由だけで安全だと判断するのは危険なのです。

 

誤解4：ハザードマップは最新の情報

ハザードマップは定期的に見直しや更新が行われていますが、その頻度は自治体によって異なり、時には数年前の情報が掲載されたままの場合もあります。

そのため、ハザードマップを参照する際には、まずそれがいつ作成されたものなのか、発行された年度をしっかりと確認することが大切です。

それに加えて、自治体の公式ウェブサイトで最新の防災情報を確認したり、役所の防災担当部署に直接問い合わせてみたりすることも、より新しい情報を得るための良い方法です。

このように最新の情報を入手することで、検討している土地の災害リスクがより正確に評価できるようになりますよ。

 

誤解5：ハザードマップを見れば全てわかる

ハザードマップは重要な情報源ですが、それだけで全てを判断するのは危険です。

例えば、地盤の質や周辺の開発状況、地域の防災対策など、ハザードマップには載っていない情報もたくさんあります。

だから、ハザードマップを見るだけでなく、実際に現地を訪れたり、地域の人に話を聞いたり、専門家に相談したりすることも大切です。

多角的な視点で土地を評価することで、より安全で快適な家づくりができるのです。

 

まとめ

今回は、ハザードマップに関するよくある5つの勘違いについて、ご紹介しました。

大切なのは、ハザードマップを正しく理解し、その情報を家づくりに活かすことです。

ハザードマップは怖がるものではなく、自分や家族を守るための大切な道具です。

今回ご紹介した注意点を念頭に置きながら、ハザードマップを積極的にご活用くださいね。