住宅ローンを組む際、多くの方が加入する団体信用生命保険（団信）。

万が一の事態に備えた家族の生活を支える大切な保険ですが、契約者の健康状態は団信において重要なポイントとなります。

そこで今回は、団信に健康状態がどう影響するのかと、その「告知義務」について解説します。

 

団信とは？健康状態がどう関係するのか

団信の基本的な役割

団信は、住宅ローン返済中に契約者が死亡または高度障害になった場合に、ローン残高が保険で支払われる仕組みです。

これにより、万一の際に家族がローン返済の負担を背負わずに済むというメリットがあります。

 

健康状態がどう影響する？

団信に加入する際には、健康状態に関する告知が必要です。

この告知内容は、保険審査に直結します。

特に、重篤な病気や治療中の疾患がある場合、加入が難しくなるケースも。

団信に加入できなければローン審査にも影響するため、必要に応じてワイド団信などの選択肢も検討する必要があるでしょう。

 

告知義務とは？具体的にどんな内容を申告するのか

告知義務の基本

告知義務とは、団信加入時に健康状態や病歴を保険会社に正確に伝える義務のことです。

不正確な情報を申告した場合、契約が無効になる可能性もあります。

 

具体的な告知内容

以下のような項目が一般的です。

・持病や慢性疾患の有無（例：糖尿病や高血圧など）

・過去の手術歴や入院歴

・現在の服薬状況や治療内容

 

告知義務違反のリスク

万が一、告知義務違反が発覚した場合、保険金が支払われない可能性があります。

そのため、”大丈夫だろう”と自己判断せず、正確な情報を申告することが重要です。

 

健康状態が気になる場合はどうしたらよい？

健康状態が理由で団信の審査が不安な方でも、いくつかの選択肢があります。

 

ワイド団信を検討する

通常の団信よりも加入条件が緩和された保険です。

持病がある方でも加入できる可能性が高まります。

ただし、ワイド団信は通常の団信よりも保険料（または金利）が高くなるのが一般的です。

 

住宅ローンの連帯保証人を検討する

団信を利用しない場合、配偶者や家族が連帯保証人になる方法もあります。

 

将来を見据えた家づくりの工夫

万が一、ローン返済が困難になった場合に備えた工夫を取り入れるのも一案です。

例えば、維持費を抑えられるような平屋やコンパクトな設計にするという選択肢や、賃貸併用住宅として賃貸スペースを設けた家づくりという選択肢もあります。

ただし賃貸併用住宅は当然リスクもあるため、慎重に資金計画を立てる必要があります。

 

団信に不安がある場合はプロに相談を

団信の仕組みや告知義務についてご理解いただけたでしょうか？

住宅ローンや保険は人生において大きな選択です。

不安や疑問がある場合は、一人で悩まず、注文住宅のプロやファイナンシャルプランナーに相談してみてくださいね。